環狂問題を撃つ！ [テレビ]
昨晩の朝日ニュースター『ニユースの真相エボリューション』がやってくれました。
大手マスコミやテレビ・新聞が一切取り上げない、温暖化はウソという真実を報道しました！
『本当の環境問題』の著者の一人、池田清彦（早稲田大学教授）先生がゲスト。お相手は葉千榮（東海大学教授）。アシスタントはお馬鹿なハーフ女性。（重松？？とかいう日本語の下手な女）
限られた短い時間内で、立て板に水を流すような名口調でズバズバ、斬ってくれました。こんなに中身が濃いのは、この番組は始まって以来じゃない？（いつもは、中身がないからね）
司会（葉先生）の一言
科学の歴史においても、真実は（最初は）常に小数派であった。ガリレオしかり、ニュートンしかり。テレビや新聞で一切報道されない、『本当は温暖化などない、仮にあったとしても二酸化炭素が原因ではない、仮にそうだととしても京都議定書は何の役にも立たない』というテーマを初めて取り上げる番組になるかもしれません。
（日本の場合、特に言論統制が厳しいようで、真実は週刊誌などのような媒体でしか載せてもらえないのは、こまった風潮ですね。）
コンピュータシュミレーションのウソ
この前のＮＨＫの番組でもやっていた、大型コンピュータのシュミレーション。あの手の手法にけっこう、ごまかされる人が多いのだが、実際は過去（直近）のデータを下に、パラメータを設定しているだけ。合うのは当たり前。科学とはいえない！
（確かにそうですね。シュミレーションして当るなら、競馬予想も当るはずだろ！）
削減すべき国とは
日本はパートⅡ国。アメリカはパートⅠ。って競馬の格付けみたいですが・・・。日本とアメリカはほぼ同じＧＮＰ（ＧＤＰ）なのに、アメリカは日本の３倍の排出量だそうです。日本は技術革新や公害の規制でかなり、限界近くまで排出量を削減しているので、これ以上は削減できないんですね。もし、削減するとしたら、経済活動を止めるしかない。今は、むしろ景気を上昇させなくてはならない情勢なのに。つまり、削減目標なんて日本には関係ない！
二酸化炭素の増加をとめるには、肝心の元をとめるしかない。＝石油の生産を減らすしかない！現実にはサウジに産出量増額をお願いしているというから、いかにあの政府（首相）がバカか判りますね。
電気節約の愚
このブログでも以前、ご紹介しましたが、大本の発電所の問題です。発電量はその日一日のピーク時の電力に合わせて生産しているので、個人の節約は全く関係ありません。もっとも、夏の暑い日のクーラーをみんなが止めたり、夏の甲子園中継を見るのを止めれば少しは効果があるそうですが・・・。（きっと、だれもそんなことしないでしょう。ＮＨＫ！お前が放送を止めればいいんだよ。温暖化を叫ぶなら）
本当に危険なのは原子力発電所
二酸化炭素を削減するのは、温暖化と関係なく環境的にはいいかもしれない。だけど、もし原子力発電にしたありいのかというと、これも危険なんだなぁ。外国から標的にされたら、ひとたまりも無い。こんな危険なものを日本中に作ってしまった。日本列島改造ではなくて、日本列島ガン細胞化と言った方がいい。
排出権の真相（トレーディング）
排出権というのは利権ゲームでしかない。京都議定書の際に、むりやりアメリカの横槍で始めた制度。（でないと、参加してくれなかった）つまり、アメリカが儲けようとした。実は仲介の商社が儲かるだけ！なんですって！つまり手数料を取る株でいう證券会社のような悪徳会社が儲かるというシステム。ＥＵにはめられた、京都議定書。日本がこだわる京都議定書の死守とは、徳川幕府を新撰組が守ろうとしたのと同じ。ロシアなんて、削減しなくていいそうで（みそかす状態。当時の経済情勢が悪かったので、免除された）お金だけ儲けようとしている。
対費用効果
今後１００年で０．００４％の効果＝日本！という真実。これはお金（１兆円）をドブに捨てる行為である。
しかも、取引で儲けたお金は、結局エネルギーに変わる！よって、何にもならないじゃん！
提言
国家の役目とは、温暖化（もし、事実だとしたら）に適応・対応する政策を考えることが大切であり、とめられないことのために労力を使うのは愚策。
食糧不足というのもウソだった
世界の食料＝穀物は生産は５割以上足りている。不足といわれるのは、３割を捨てている日本の社会があるから。つまり量の問題ではなく、貧困な国と先進国とのバランスの悪さが原因だそうです。
最大の環境問題は、人口増加問題である！！
３５ｃｍの海面上昇なら、簡単な工事で堤防を作れる。よって、小さな島の水没なんていくらでも援助しれやればよい。
温暖化すれば作物の生産は増えるのだ
よって高緯度に位置するカナダはさっさと降りてしまった。カナダの穀物生産は増えるだろう。（温暖化すれば、作物の生産は増えますよね。日本でも北海道を考えればよい）温暖化に適応して作物を変えればよい。それが政策・政治なのだ。
提言
何もしないで権利を売って儲ける会社やロシアみたいな国が出現してしまう。本来は困った国や場所に無償で補助するべき。出口＝生産結果で排出量を計算して課税すべし（各企業や国連が国に対して）。他社と取引できない税金として獲るべき。そして、それ（お金）を使わないことが重要。（使うとガスがでるから！）蓄えたお金は、いざという時のためにストックするべきだ。
物理学者・科学者の疑問が多い。非科学的という批判。結果でしかないとうい批判。
一方、経済学者・人文学者・政治家がＩＣＰＰの言い分だけを聞いている。これは、後で、大勢が言っていたからという逃げができる・・・から。
しかしながら、あえて小数意見を言う人は、かなり調べている。わたし（池田先生）なんかも、国に頼まれて、その意向にそって話して、お金もらったほうが得なんだ。（笑い）だけど、真実は違うからあえて、発表するんですよ。多くの（まともな）科学者も同じ。
以上。
いやー、この番組始まって以来の、タイトル（ニュースの真相！）に合致した内容でした。拍手！！
いくつかありますが…。
まず、もしも、温暖化がない、あっても二酸化炭素が原因ではないということが真なら、その後に挙げられている議論は、する必要もないのではないでしょうか。だって、だって、二酸化炭素の排出を減らそうとする方向性自体に意味がないということになるのですから。
次に、アメリカのGDPは日本の大体3倍です。アメリカの方が人口が2倍以上いるので、1人あたりに直すと1.5倍ということになるでしょうか。もしアメリカの二酸化炭素排出量が日本の3倍であるなら、GDP比では日本とどっこいどっこい、人口比では効率悪い、ということにはなりますね。
京都議定書をアメリカは批准しなかったので、排出権取引がアメリカの横やりによるものという点には疑問があります。むしろ、ヨーロッパが自分たちのルールでやり始めて、それに乗ることになった日本にとって不利な条件になったというのが僕の理解です。ヨーロッパの中には、豊かな地熱を利用して排出ゼロを目指しているアイスランドのような国もありますけどね。
by ｔｍ (2008-06-29 19:09)
そのとおりです、以下の議論はおまけです。
だって、ひとことで終わったらつまんないじゃないですか。ただ、何事も絶対ということはないので、譲歩してさまざまな検討を加えているだけです。それは、当然のことです。
まとまな科学者なら、だれも賛成していないことです。
by 降龍十八掌 (2008-06-30 10:31)